家賃の目安はいくら?手取りから計算

家賃の目安としてよく言われるのが「手取り収入の25%〜30%」というラインです。この範囲であれば、生活費や貯蓄に無理のないバランスを保ちやすいとされています。都市部など家賃相場が高いエリアでは、30%を超えるケースも珍しくありません。

額面収入ではなく手取り収入(税金・社会保険料を差し引いた後の金額)で計算することで、実際に使える金額により近い目安が得られます。額面のまま計算すると、家賃の負担割合を実際より低く見積もってしまいがちなので注意が必要です。手取り額がわからない場合は「手取り額の概算計算」ツールもあわせてご活用ください。

このツールでは25%・30%・35%の3パターンを並べて表示しています。貯蓄や自己投資を優先したい人は25%以下、駅近や築浅など利便性を重視したい人は30%前後、一時的に他の支出を抑えられる見込みがある人は35%程度まで、という考え方で使い分けると自分の優先順位に合った予算を決めやすくなります。

物件を探す際は、家賃だけでなく共益費・管理費・駐車場代なども含めた総額で予算を考えることが大切です。加えて、契約時には敷金・礼金・仲介手数料・前家賃などの初期費用として、家賃の4〜6ヶ月分程度がまとまって必要になるケースが一般的なので、月々の家賃だけでなく引っ越し全体の資金計画も合わせて考えておくと安心です。

この目安はあくまで一般的な考え方であり、家族構成やライフスタイルによって適切な水準は変わってきます。子育て世帯は教育費、単身世帯は交際費や趣味など、家賃以外にどれだけの支出割合を見込むかによって、無理のない家賃ラインは人それぞれ異なります。実際に部屋を決める前には、家賃を差し引いた後の生活費で1か月やりくりできるかを具体的にシミュレーションしてみることをおすすめします。

手取り月収22万円の場合、25%の目安では55,000円、30%では66,000円、35%では77,000円が家賃の上限ラインになります。なお、不動産会社が入居審査で用いる基準は、この記事で紹介している「手取りの25〜35%」とは異なり、「額面月収の3分の1程度」を目安にしていることが多く、審査基準と暮らしやすさの目安は必ずしも一致しません。審査に通る家賃と、実際に無理なく払い続けられる家賃は別の話なので、審査が通ったからといって油断せず、手取りベースの目安もあわせて確認しておくと安心です。また、賃貸物件の中には、2年ごとの契約更新時に家賃1ヶ月分程度の更新料が必要な地域(関東地方など)もあります。月々の家賃だけを予算の基準にしていると、更新月にまとまった出費が発生することを見落としがちなので、長く住む予定であれば更新料の有無や金額も事前に確認しておきましょう。