車の維持費の年間概算(車種区分別)

車の維持費は、自動車税(毎年)、車検費用(2年に1回)、任意保険(毎年)に加えて、ガソリン代や駐車場代、消耗品の交換費用など、さまざまな項目で構成されています。車種の区分によって税金や保険料が変わるため、購入前に年間の維持費をイメージしておくことが大切です。この表では、軽自動車・小型車(コンパクトカー)・普通車(排気量2,000cc程度)の3区分で、代表的な項目ごとの目安をまとめています。

車検は2年に1回のまとまった出費ですが、年間の維持費として他の項目と比較しやすいように、ここでは2年分の費用(重量税・法定費用などを含む目安)を1年あたりに按分して表示しています。なお新車は初回車検が3年後になる場合が多く、車の年式やメーカーによっても法定費用の内訳は変わります。

軽自動車は自動車税が普通車より安く設定されているため、税金面では維持費を抑えやすいとされています。一方、普通車は排気量が大きいほど自動車税も高くなる傾向があります。任意保険料は年齢や等級(無事故で保険を使わなかった年数)のほか、使用目的(通勤・レジャーなど)や車両保険の有無によっても大きく変動し、若い年齢層ほど保険料が高くなる傾向があります。

駐車場代は都市部と地方で数倍の差が出ることもあり、ガソリン代も燃費や走行距離、原油価格の変動に左右されます。この表の金額はあくまで一般的な目安です。実際にお住まいの地域や利用状況に応じて、複数の保険会社や整備工場から見積もりを取って比較することをおすすめします。

見落とされがちなのが、古い車ほど自動車税・自動車重量税が「重課(割増)」される仕組みです。新車登録から13年を超えたガソリン車・LPG車は、自動車税(種別割)がおよそ15%増額され、重量税も同じく13年超・18年超の車検で段階的に高くなります。ディーゼル車は11年超で対象になるなど、燃料の種類によって重課が始まる年数も異なります。「古い車は税金が安い」というイメージを持たれがちですが、実際には長く乗り続けるほど、経年重課によって税負担がむしろ増えるケースがある点は意外と知られていません。また、自動車税(種別割)は2019年10月の税制改正で恒久的に引き下げられており、それ以降に新車登録した車は排気量に応じて最大4,500円ほど税額が下がっています。ただし2019年9月30日以前に登録された車は旧税率が適用されたままのため、同じ排気量・同じ年式の中古車でも、初度登録のタイミングによって毎年の自動車税額が異なる場合があります。

なお、軽自動車税(種別割)は2015年4月以降に新規登録された軽自動車が年額10,800円である一方、それより前に登録された軽自動車には経過措置により年額7,200円の旧税率が適用され続けています。古い軽自動車を所有している場合、税額がこの表の目安より低いことがあります。