ボーナス(賞与)の手取り計算

ボーナス(賞与)からも、月給と同じように健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料などの社会保険料が天引きされます。おおよそ額面の15%前後が目安とされていますが、加入している健康保険組合や年齢(40歳以上は介護保険料が加わる)によって実際の料率は変わります。「思ったより手取りが少ない」と感じる方が多いのは、この社会保険料の負担が想像以上に大きいためです。

源泉所得税は、月給とは別の「賞与に対する源泉徴収税額の算出率表」という公式の表に基づいて決まります。この表は前月の給与額と扶養親族の人数を基準にしており、実質的にはその方のおおよその年収水準に応じた税率が適用される仕組みです。このツールでは詳細な前月給与ではなく、入力された年収から概算の税率を逆算して計算しているため、実際の源泉徴収税額とは幅が出ることがあります。特に賞与月に残業代や各種手当が大きく変動した場合は、想定との差が大きくなりやすい点に注意してください。

年末調整や確定申告では、月給・賞与を合わせた1年間の所得全体で最終的な税額が精算されます。賞与から天引きされる源泉所得税はあくまで「仮払い」の性質を持つため、年の途中で控除対象の家族が増減したり、住宅ローン控除などを申告したりすると、最終的に確定する税額とはずれが生じます。このツールはあくまで振込前の手取り額のイメージをつかむための概算としてご活用ください。

意外と知られていませんが、賞与の社会保険料には上限が設けられています。健康保険の対象となる「標準賞与額」は年度(4月〜翌年3月)の累計で573万円が上限、厚生年金保険の標準賞与額は1回の支給につき150万円が上限と定められており、これを超える部分には保険料がかかりません。そのため役員賞与のように金額が大きいケースほど、額面に対する社会保険料の実質的な負担割合は本ツールが想定する15%前後よりも下がることがあります。また、賞与が年に4回以上支給される場合は、社会保険上は「賞与」ではなく毎月の給与と同じ「報酬」として扱われるルールになっており、賞与向けの源泉徴収税額表もそのままでは適用されません。支給回数や金額の設計によって天引きの仕組みそのものが変わる点は、見落とされがちな制度上のポイントです。たとえば額面200万円の賞与を受け取った場合、健康保険料はそのまま200万円を基準に計算されますが、厚生年金保険料は上限の150万円分までしか計算対象にならないため、超過した50万円分については厚生年金保険料が発生しません。高額な賞与になるほど、額面に対する社会保険料の割合が本ツールの前提より小さくなりやすいのはこのためです。